※価格は新商品発表に伴うモニター価格です。消費税率は10%にて計算しています。土地費用および諸経費は含まれておりません。本募集における系統用蓄電池の設置場所や商品等は当社指定のものとなり、ご指定いただくことはできません。 2024年9月発表の「系統用蓄電池一括受注サービス」に基づきます。
第1期オーナーはモニターとして各電力エリアにつき1件を募集するものです。エリアは北海道と沖縄を除く全国8電力エリアとします。詳しくはお問合せください。
系統用蓄電池をご存じでしょうか。これは、電力会社の系統（送配電網）と結ばれた蓄電池のことです。電力の安い時に仕入れ、需要の多い時間帯に売ることで、その差額を得ることができます。また、再生可能エネルギーは自然条件に依存するため、発電量が天候や時間、季節によって変動。この変動を調整し、必要なときに必要なだけ電力を使用できるようにします。いざという時の非常用電源という重要な役割もあります。蓄電池は、いまや再生可能エネルギーの普及・拡大に欠かせないものとなっています。そんな蓄電池を個人や企業が運用できるよう、私たちは用地確保から設置、保守までをトータルにサポートしています。プライベート発電所にネット・ゼロ・エネルギー・ハウス、そして蓄電池へ。グリーンエナジー＆カンパニーは、これからも未来を切りひらくサービスを提案していきます。
株式会社グリーンエナジー＆カンパニー
代表取締役社長 鈴江崇文
コンパクトな設計により、従来の系統用蓄電池導入コストを大幅に抑えたモデルを実現しました。
ラインナップは、「2×2 GX-Pack」と「2×4 GX-Pack」の2種類です。
第1期モニター価格 ※
2MWの出力能力と2MWhの蓄電容量を持つシステムです。
※価格は新商品発表に伴うモニター価格です。土地費用および諸経費は含まれておりません。本募集における系統用蓄電池の設置場所や商品等は当社指定のものとなり、ご指定いただくことはできません。 2024年9月発表の「系統用蓄電池一括受注サービス」に基づきます。 第1期オーナーはモニターとして各電力エリアにつき1件を募集するものです。エリアは北海道と沖縄を除く全国8電力エリアとします。詳しくはお問合せください。
通常、蓄電池の導入や運用には複雑な専門知識が必要とされます。このことも事業参入の難度を高めている原因です。GreenEnergy Battely は＜系統用蓄電池一括受注システム＞によって構成されています。弊社、グリーンエナジー＆カンパニーグループ内でEPC（設計・調達・建設）とO&M（運転・保守）を担います。この体制により、蓄電池の導入から運用まで一気通貫での進行が可能になりました。
たとえば、電力価格が 0.1円/ kWhの時間帯に充電し、20円/ kWhの時間帯に放電すれば、1kWhあたり19.9円の価格差が収益につながります。季節や天候に応じて、1日に複数回の効率的な充放電が可能です。
実際の電力取引では、市場価格の変動や手数料、送電コストなどの影響を受けます。そのため、市場価格の変動を的確に捉え、適切なタイミングで充放電を制御することが、事業成功の鍵となリます。
系統用蓄電池の運用には市場の動向や電力需給を考慮した高度な調整が必要です。GX-Packは、最適な技術によって制御され、市場の動きに対した柔軟な運用 が可能なシステムです。
霧島蓄電所は、当社グリーンエナジー＆カンパニー、日本エネルギー総合システム株式会社、合同会社DMM.comの3社の出資によって2024年8月に設立された合同会社霧島蓄電所によって運営されています。同蓄電所の定格出力は1.99MW、定格容量は8.128MWh。蓄電所の資産は合同会社が保有し、3社共同で事業ノウハウを蓄積することで事業価値を向上、稼働の確実性とともに、運営基盤が強化されています。
出力制御されたエネルギーを貯めて使うことで、捨てられていた再エネを有効活用できます。これにより、再エネ比率の引き上げにも貢献します。
供給過多のときに充電し、需要が高いときに放電することで、電力の安定供給および効率向上に寄与します。停電リスクも低減、電力システムを強化します。
災害時の非常用電源としても有効です。停電が発生した際に、事前に蓄えていた電力を供給できるため、病院や避難所、データセンターなどの重要インフラの電力確保に貢献します。
グリーンエナジー＆カンパニーは、
2025年2月19日（水）〜21日（金）に東京ビッグサイトで開催される
「PV EXPO（太陽光発電展）」に出展します。
実際の運用事例や導入プロセスなどについて、詳しくご紹介いたします。
また、現在第1期オーナーを募集しております。
個人・企業問わず、蓄電事業への参入を検討されている方は、
お気軽にお問い合わせください。
200坪〜900坪の土地を求めています。
農地、原野、雑種地、宅地、耕作放棄地を対象としています。
✅ 何も活用していない土地がある
✅ 草刈りなど、土地の管理に困っている
✅ 売却したいが買い手がいない
